さて、それらの子供の教育・習い事にかかるお金は、決して小さな額ではありません。
習い事をいくつか掛け持ちすれば月に数万円かかるのが当たり前です。塾や予備校も加えれば、毎月10万円以上の教育費をかけている家庭もあるのではないでしょうか。
この教育費を、何も考えずにかける親はいません。必ずリターンを考えているので、教育費は投資と言えます。そのリターンとは、知識やスキル、感性など、その子が社会に出て生活に困らないための力を身につけることです。
9年間の義務教育、7年間の高校・大学での教育、それとは別にたくさんのインプットを受けた子供たちは、20代でやっと社会に自分の価値を提供して、月間20万円前後の給料をもらうようになるのです。
習い事をいくつか掛け持ちすれば月に数万円かかるのが当たり前です。塾や予備校も加えれば、毎月10万円以上の教育費をかけている家庭もあるのではないでしょうか。
この教育費を、何も考えずにかける親はいません。必ずリターンを考えているので、教育費は投資と言えます。そのリターンとは、知識やスキル、感性など、その子が社会に出て生活に困らないための力を身につけることです。
9年間の義務教育、7年間の高校・大学での教育、それとは別にたくさんのインプットを受けた子供たちは、20代でやっと社会に自分の価値を提供して、月間20万円前後の給料をもらうようになるのです。
では、あなたの子供が社会人になった時から、インプットをストップさせたとしたら、5年後はどうなるでしょうか?
おそらく、あっという間に同期との差が開いてしまうでしょう。活躍する場もなくなってしまうでしょう。もちろん収入も、同期と比べて少ない水準になってしまいます。
幼少期から十数年という期間と多額の費用をかけて教育した効果が、5年間インプットをストップしただけで、途端に薄れてしまうことになります。特に、ITなどの技術の変化・進化が激しい時代ではなおさらでしょう。
幼少期から十数年という期間と多額の費用をかけて教育した効果が、5年間インプットをストップしただけで、途端に薄れてしまうことになります。特に、ITなどの技術の変化・進化が激しい時代ではなおさらでしょう。
では、お父さんの例に戻って考えてみましょう。
現在、会社で活躍しているお父さんが65歳で定年を迎えるまでの期間は、30歳の人なら35年、40歳の人なら25年、50歳の人でも15年もあります。
平均寿命100年時代と言われ、少子・高齢化が進んでいる今、年金制度が苦しくなるのが目に見えています。年金支給額が減ってしまうと生活が苦しくなるため、誰もが75歳くらいまで働くことがいずれ普通になるでしょう。
そうなると、今30歳の人ならこの先45年、今40歳の人なら35年、今50歳の人でも25年働き続けなければ、普通の生活ができないことになります。
そのような社会変動が起こっている今、「家計が厳しいからしょうがない」とこづかいを減らし、お父さんのインプットを減らすという判断は、家族全員の未来のためにはなりません。多くのインプットにはお金がかかります。さらに、インプットがないと、よいアウトプット(つまり質の高い仕事)を生み出せません。
現在、会社で活躍しているお父さんが65歳で定年を迎えるまでの期間は、30歳の人なら35年、40歳の人なら25年、50歳の人でも15年もあります。
平均寿命100年時代と言われ、少子・高齢化が進んでいる今、年金制度が苦しくなるのが目に見えています。年金支給額が減ってしまうと生活が苦しくなるため、誰もが75歳くらいまで働くことがいずれ普通になるでしょう。
そうなると、今30歳の人ならこの先45年、今40歳の人なら35年、今50歳の人でも25年働き続けなければ、普通の生活ができないことになります。
そのような社会変動が起こっている今、「家計が厳しいからしょうがない」とこづかいを減らし、お父さんのインプットを減らすという判断は、家族全員の未来のためにはなりません。多くのインプットにはお金がかかります。さらに、インプットがないと、よいアウトプット(つまり質の高い仕事)を生み出せません。
流される力〜『お金原論』[第1回]〜
「お金」とは何か ── 。このシンプルな命題に、現代の視点から向き合おうというのが『お金原論』という新しい学問だ。現代において、私たちの生活とお金とは一蓮托生だ。お金の悩みから解放され、自由な時間を産み出し、心に描く夢のライフスタイルを実現したい。そんなあなたへ。
泉 正人
ファイナンシャルアカデミーグループ代表一般社団法人金融学習協会理事長
日本初の商標登録サイトを立ち上げた後、自らの経験から金融経済教育の必要性を感じ、2002年にファイナンシャルアカデミーを創立、代表に就任。身近な生活のお金から、会計、経済、資産運用に至るまで、独自の体系的なカリキュラムを構築。東京・大阪・ニューヨークの3つの学校運営を行い、「お金の教養」を伝えることを通じ、より多くの人に真に豊かでゆとりのある人生を送ってもらうための金融経済教育の定着をめざしている。『お金の教養』(大和書房)、『仕組み仕事術』(ディスカヴァー・トゥエンティワン)など、著書は30冊累計130万部を超え、韓国、台湾、中国で翻訳版も発売されている。一般社団法人金融学習協会理事長。