2019年10月1日 更新

ウェルネスブームが世界中で止まらない!4兆ドルの経済効果と背景

マインドフルネスをはじめとした、ウェルネス(健康を維持、増進させようとする生活活動)に興味を持つ人が増えつつあります。ウェルネスツーリズム、アプリなど新たな商品が出回り、今やウェルネス産業の市場規模は4.2兆ドル以上。このブームの実態や背景、昨今のトレンドについて解説します。

2019.10.1

ウェルネスブームの実態

優しい響きをもつ、ウェルネスと言う言葉は
「総体的に健康な状態でいられるような行動、選択、そしてライフスタイルの積極的な追求(The Global Wellness Institute )」という概念をもちます。    
「総体的」と言われることから、色々な分野、考え方がウェルネスに繋がり、商品化され、ウェルネス産業が世界中で最も成長している産業の1つとして注目されるようになりました。
The Global Wellness Institute (GWI) が2018年10月にウェルネス産業の経済効果についてまとめた報告書によると、その世界市場規模は4.2兆ドル(約450兆円)になり、2015年から2017年まで2年間の成長率は12.8%、年平均6.4%、同期間の世界経済成長率年平均3.6%の約2倍近くの速さで成長し、世界経済生産高の5.3%を占めているということです。
「総体的な健康状態」に携わるウェルネス産業としてこの報告書に含まれているのは下記の10セクターです。
1.パーソナルケア、美容、アンチエイジング
2.健康食関連、減量
3.フィットネス、マインドフルネス
4.予防医学、公衆衛生
5.伝統医学(東洋医学など)、代替医療
6.ウェルネス不動産
7.スパ関連
8.温泉開発
9.ウェルネスツーリズム
10.職場ウェルネス活動、プログラム

ウェルネス産業が成長するわけ

これだけウェルネス産業が成長を遂げている背景には、スティーブ・ジョブズなどの著名人が瞑想やマインドフルネスを実践しているという影響もあり、ウェルネスを意識することがある意味で、知的、経済的ステイタスシンボルのようになっているのではないでしょうか。
GWIの2017年度の報告書では、成長の主な理由は、「加齢、現代的な慢性病やストレス、環境汚染による健康への危害、従来の病気治療モデルでは生活の質を改良出来ないなどを理由とした健康維持や改善への消費者の関心が高まった」、そして「可処分所得が増え、現在や将来の生活の質を高める為の支出を増やす中間層世帯が世界中で増えているというトレンドにのって、様々な分野のビジネスがウェルネス産業へ乗り出した」と挙げています。
その他に「知識と経済的余裕を持ち合わせる一部の特にミレニアル世代の消費者の間で、彼らの選択は意義や目的、個人的な満足感を超える刺激を伝えることだ、という意識が高まってる」、また主にミレニアル世代の消費者が「本物と自然を尊重し、自分と他人の幸せや地球の平和をつなげられる経験を求めている」、といったミレニアル世代の存在が成長に影響を与えているという分析もしています。
30 件

関連する記事 こんな記事も人気です♪

日本人ノーベル賞受賞者が出た「電池」次世代電池の研究開発最前線は?

日本人ノーベル賞受賞者が出た「電池」次世代電池の研究開発最前線は?

11月11日は「電池の日」。10月9日、「リチウムイオン電池」開発の功績で吉野彰博士がノーベル化学賞を受賞しました。「全樹脂電池」「リチウム空気電池」「全固体電池」など次世代電池の開発競争もますます盛んで、最前線では日本人科学者も活躍しています。
経済 |
プチプラの次は?フォーエバー21の破綻に見るファッション業界の行方

プチプラの次は?フォーエバー21の破綻に見るファッション業界の行方

断捨離した後の服の行方を考えたことがありますか。経済的な成長の裏にはほとんど犠牲が伴い、堅調な成長を見せるファストファッション市場もその一例です。しかし今、利益追求を優先しすぎたファストファッション業者のモラルと、消費者の良識が問われる時期がきたようです。
経済 |
欧州経済の「日本化」が進んでいる?今後最も避けたい3つの恐怖

欧州経済の「日本化」が進んでいる?今後最も避けたい3つの恐怖

9月12日に欧州中央銀行(ECB)のドラギ総裁が発表した総合的な金融緩和策では、欧州の低成長と低インフレの長期化を阻止するのに不十分であると市場の評価は冷ややかです。いかなる金融政策を講じても経済回復に至らない「低成長」「低インフレ」「デフレスパイラル」という日本化が本当に欧州圏で進んでいるのでしょうか。
今年の秋は10月からスタートする米国企業の業績発表に注目

今年の秋は10月からスタートする米国企業の業績発表に注目

最近では、トランプ大統領の中央銀行への圧力や世界的に広がる貿易戦争などのトピックスに対して反応が鈍くなっているように感じます。一方で、景気の弱さと企業業績の不透明感が徐々に台頭していることについてはニュースとしてあまり取り上げられてないので知られていません。
米中貿易摩擦は来年まで引っ張れば、中国のほうが有利になる

米中貿易摩擦は来年まで引っ張れば、中国のほうが有利になる

アメリカ大統領選の歴史を振り返ってみると、勝利の方程式はやはり経済が好調であるということです。2020年11月の大統領選までのスケジュールから判断すれば、トランプ大統領は遅くとも直前の2020年7-9月期のGDP(速報値は10月末頃の発表予定)で3.0%以上の成長を達成し、経済が好調であることをアピールしたいところです。そこから逆算すると、6月がタイムリミットになります。

この記事のキーワード

この記事のキュレーター

K. ブリーン K. ブリーン
お金の教養講座
お金と投資のセミナー情報(無料)

お金の教養講座

おすすめ

お金の教養講座

⼤⼈として知っておきたいお⾦の知識。
⼈⽣そのものを充実させるためのお⾦の基礎講座

月5万円で資産1億円を目指すゴイチセミナー

1億円を作った人が実践してきた「資産運用のルール」を真似しよう


ファイナンシャルアカデミー公式SNS