2019.3.11
「成果を出す人材」育成はOJTだけでは無理!
働き方改革と両輪をなす人材育成。御社はきちんとOJT(On-the-Job Training)以外の人材育成も行っているでしょうか。
従来の人材育成は終身雇用・年功序列制度が基準。現場で時間をかけて「みんなができることができる」という一律の能力を習得させるものでした。しかし現在求められているのは、よりプロフェッショナルな人材です。自分の役割を把握し、責任をもって遂行し、成果を出す社員が必要なのです。
なんとかOJTで乗り切ろうという企業もあるかもしれません。しかし、OJTの現場のノウハウを仕事を通して学べるという利点が、会社全体にとってはマイナスになることがあります。
企業には、経営理念やビジョン、長期計画などがあり、会社全体のルール「仕事の基本行動」があります。しかし、OJTでは基本から逸脱した独自ルールで仕事を行うケースが珍しくありません。会社全体のルールを無視する現場は、新人を混乱させます。現場に余裕がなければ育成は無視され、放置され続けた新人がさまよっていることすらあるのです。
人材の成長なくして組織の成長はありません。労働人口の減少、価値観の多様化、海外へのアウトソーシング、さらにAIの普及でビジネスモデルは変化しています。新しい社会や技術に対応できる人材は、OJT任せではなく全社をあげて育成しなければならないのです。
人材育成の基本、どんな人材をどうやって育てる?
どのような人材を育成するかは理念や事業計画によって変化しますが、基本は以下の4点です。
・自ら考え、判断し、行動できる
・新しいことを提案し、チャレンジできる
・従来のやり方の問題点に気づき、改善案を提示、実行できる
・多様性を理解し、受け入れられる
・新しいことを提案し、チャレンジできる
・従来のやり方の問題点に気づき、改善案を提示、実行できる
・多様性を理解し、受け入れられる
問題は、こうした能力をどうやって育てるかということ。株式会社ミィロークコンサルティングの大野祥江氏によれば、次の観点から、育成の方向性を明確することが大切だと言います。