つまり、米国に被害があった場合、景気がどうなるかと考えます。被害が大きければ、短期的には経済は低迷する、しかし、中期的には復興需要で景気は意外に回復が早いかもしれないなどと想定します。そうなると、その状況をアメリカの中央銀行であるFRBはどう乗り切ろうとするかといえば、政策金利を引き下げて景気刺激を行うだろうと想像できます。その結果、米国金利は全体的に低下し、ドル安円高になるのではないかと想定します。
しかし、歴史を勉強している富裕層はここでも想定をやめることはありません。
歴史的に有事には、軍事の支出が増えることで米国の景気は相当早く回復し、それどころか特需により景気が拡大するということも知っています。そうなると米国経済が拡大することを見越したドル高円安になるということも頭の一部に入れています。
いかがでしたか。
この後も同じような想定を繰り返しながら、最悪の状況を考えて日々行動をしているのが富裕層です。ここでこれ以上紹介するのは止めどなくなりますのでやめておきますが、大事なのは、富裕層は物事を多面的にとらえ、二次的、三次的なところまで考え抜くということです。このことが、長く自分の価値を維持するために大事なことだと知っているからなのです。
この後も同じような想定を繰り返しながら、最悪の状況を考えて日々行動をしているのが富裕層です。ここでこれ以上紹介するのは止めどなくなりますのでやめておきますが、大事なのは、富裕層は物事を多面的にとらえ、二次的、三次的なところまで考え抜くということです。このことが、長く自分の価値を維持するために大事なことだと知っているからなのです。
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渋谷 豊

ファイナンシャルアカデミーグループ総合研究所(FAG総研) 代表、ファイナンシャルアカデミー取締役
シティバンク、ソシエテ・ジェネラルのプライベートバンク部門で約13年に渡り富裕層向けサービスを経験し、独立系の資産運用会社で約2年間、資産運用業務に携わる。現在は、ファイナンシャルアカデミーで取締役を務める傍ら、富裕層向けサービスと海外勤務の経験などを活かした、グルーバル経済に関する分析・情報の発信や様々なコンサルティング・アドバイスを行っている。慶応義塾大学大学院経営管理研究科(MBA)修了。
ファイナンシャルアカデミーグループ総合研究所 http://fagri.jp/
ファイナンシャルアカデミー http://www.f-academy.jp/
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