株式市場が波乱の幕開けでも見誤らないための3つ視点

株式市場が波乱の幕開けでも見誤らないための3つ視点

2020年の株式相場は波乱の幕開けとなりました。日本の株式市場が1月6日からと遅いスタートであることから警戒する投資家も多かった中で、やはりかという感が強い年始となりました。それでも波乱相場では落ち着いて冷静に判断することが一番大事です。今日は相場を見誤らないための3つの視点を見ていきます。
〈中原圭介|経済アナリスト〉インタビュー:定年が消滅して働き続ける時代が来る

〈中原圭介|経済アナリスト〉インタビュー:定年が消滅して働き続ける時代が来る

「人生100年時代」といわれ久しいが、私達はこの長い生をどのように生き抜けばよいのだろうか。2019年12月12日に「定年消滅時代をどう生きるか」を上梓した経営コンサルタント・経済アナリストの中原圭介氏にインタビューを行った。
日本株のトレンドは海外投資家が左右している

日本株のトレンドは海外投資家が左右している

「日経平均株価は2019年8月の安値20,110円から、なぜ11月には高値2万3,608円を付けるまで上昇することができたのでしょうか?」 この質問に対する答えとしては、「米中貿易交渉がまとまることで、世界景気や企業業績が回復するという期待が高まっている」といった解釈がよく聞かれます。
八村塁の年俸と彼を取り巻く皮算用|NBA、Nikeも日本浸透ねらう

八村塁の年俸と彼を取り巻く皮算用|NBA、Nikeも日本浸透ねらう

アメリカではNBAシーズンが10月から始まり、世界中のバスケットボールファンの注目の的となっている八村塁選手。そんな21歳の八村の気になる懐事情や彼を取り巻くビジネスサイドの皮算用について調べてみました。
2020年株式相場におけるとても大切なポイントとは

2020年株式相場におけるとても大切なポイントとは

2019年も年の瀬を迎えました。随分と冷え込む日も多くなりましたが米国の株式市場は熱気を帯びています。2020年オリンピックイヤーの株式市場を読み解くヒントを見ていきたいと思います。
世界が景気後退に陥るまでは、円高は進まないだろう

世界が景気後退に陥るまでは、円高は進まないだろう

世界経済が減速し円が買われやすい地合いのなかで、ここ数か月の円相場は107円台~110円台で落ち着いた動きを継続しています。これまでのようにリスク回避の円高が起きないのは、主に2つの需給要因が海外の投機筋による円買いを防いでいるからです。実のところ、円相場の中長期的な動向に影響する需給要因が、夏場あたりから円安方向へ強く作用しているようです。
厳しい船出のECB・ラガルド新体制

厳しい船出のECB・ラガルド新体制

2019年10月31日をもってECB のマリオ・ドラギ総裁が退任しました。ドラギ総裁は8年間の任期において、マイナス金利や量的緩和といった政策を積極的に採用しました。その結果として、主要政策金利は1.5%から0%へ、中銀預金金利は0.75%からマイナス0.5%へと引き下げられ、ECBの保有資産は4.7兆ユーロへと2倍に膨れ上がりました。
「科学技術は分からない」では済まされない?社会人の強い味方MOTとは

「科学技術は分からない」では済まされない?社会人の強い味方MOTとは

今年のノーベル賞自然科学系3賞の受賞者が決まり吉野彰博士が化学賞を受賞しました。現代はビジネスパーソンも「科学技術は分からない」で済まされない時代ですが、頼りになるのが科学技術とビジネスの橋渡しができる「MOT(技術経営)」を学んだ人たちです。
日本人ノーベル賞受賞者が出た「電池」次世代電池の研究開発最前線は?

日本人ノーベル賞受賞者が出た「電池」次世代電池の研究開発最前線は?

11月11日は「電池の日」。10月9日、「リチウムイオン電池」開発の功績で吉野彰博士がノーベル化学賞を受賞しました。「全樹脂電池」「リチウム空気電池」「全固体電池」など次世代電池の開発競争もますます盛んで、最前線では日本人科学者も活躍しています。
プチプラの次は?フォーエバー21の破綻に見るファッション業界の行方

プチプラの次は?フォーエバー21の破綻に見るファッション業界の行方

断捨離した後の服の行方を考えたことがありますか。経済的な成長の裏にはほとんど犠牲が伴い、堅調な成長を見せるファストファッション市場もその一例です。しかし今、利益追求を優先しすぎたファストファッション業者のモラルと、消費者の良識が問われる時期がきたようです。
欧州経済の「日本化」が進んでいる?今後最も避けたい3つの恐怖

欧州経済の「日本化」が進んでいる?今後最も避けたい3つの恐怖

9月12日に欧州中央銀行(ECB)のドラギ総裁が発表した総合的な金融緩和策では、欧州の低成長と低インフレの長期化を阻止するのに不十分であると市場の評価は冷ややかです。いかなる金融政策を講じても経済回復に至らない「低成長」「低インフレ」「デフレスパイラル」という日本化が本当に欧州圏で進んでいるのでしょうか。
今年の秋は10月からスタートする米国企業の業績発表に注目

今年の秋は10月からスタートする米国企業の業績発表に注目

最近では、トランプ大統領の中央銀行への圧力や世界的に広がる貿易戦争などのトピックスに対して反応が鈍くなっているように感じます。一方で、景気の弱さと企業業績の不透明感が徐々に台頭していることについてはニュースとしてあまり取り上げられてないので知られていません。
ウェルネスブームが世界中で止まらない!4兆ドルの経済効果と背景

ウェルネスブームが世界中で止まらない!4兆ドルの経済効果と背景

マインドフルネスをはじめとした、ウェルネス(健康を維持、増進させようとする生活活動)に興味を持つ人が増えつつあります。ウェルネスツーリズム、アプリなど新たな商品が出回り、今やウェルネス産業の市場規模は4.2兆ドル以上。このブームの実態や背景、昨今のトレンドについて解説します。
米中貿易摩擦は来年まで引っ張れば、中国のほうが有利になる

米中貿易摩擦は来年まで引っ張れば、中国のほうが有利になる

アメリカ大統領選の歴史を振り返ってみると、勝利の方程式はやはり経済が好調であるということです。2020年11月の大統領選までのスケジュールから判断すれば、トランプ大統領は遅くとも直前の2020年7-9月期のGDP(速報値は10月末頃の発表予定)で3.0%以上の成長を達成し、経済が好調であることをアピールしたいところです。そこから逆算すると、6月がタイムリミットになります。
金融界で注目!SDGsのための「ポジティブ・インパクト・ファイナンス」とは

金融界で注目!SDGsのための「ポジティブ・インパクト・ファイナンス」とは

「ポジティブ・インパクト・ファイナンス」は国連の「SDGs(持続可能な開発目標)」を達成するための投融資で、第1号は日本で行われました。金融企業もファイナンスを受ける企業もイメージアップし、中・長期的な企業価値の向上につながるといわれています。
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