自己啓発が将来のキャリア形成に役立つ理由

ビジネスシーンにおいて、自分のスキルを高めるためには日ごろからの努力が大切です。自己啓発に力を注ぐことで、これまでになかった新しい発想・新しいジャンルへの探求心も高まることでしょう。今回は、自己啓発がキャリア形成に役立つ理由についてご紹介します。

2019.2.9

政府の推進する働き方改革が進むにつれ、多様な働き方が選択できる環境が整備されつつあります。ビジネスにおいてキャリアアップに努めるには、自己啓発は有効な手段のひとつ。今回は自己啓発の大切さに焦点を当てて解説していきます。

ビジネスシーンにおける昨今の自己啓発状況

2017年に厚生労働省がまとめた「能力開発基本調査」によれば、自己啓発を行った人は、正社員で42.9％（2015年は42.7％、2016年は45.8％）、正社員以外で20.2％（2015年は16.1％、2016年は21.6％）でした。

2016年から2017年にかけて割合がやや減少しているものの、近年では積極的に自己啓発を行う人が着実に増えているのが現状です。実施方法についても多様化しています。同上の調査結果によると、正社員・正社員外のそれぞれにおいて、「ラジオ、テレビ、専門書、インターネットなどによる自学、自習」による自己啓発を行っている人が約半数にのぼることがわかっています。

（参考：厚生労働省｜平成29年度「能力開発基本調査」
https://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-11801500-Shokugyounouryokukaihatsukyoku-Kibansetsubishitsu/0000118619_8.pdf）

この他では、社内外の勉強会・各種研究会・通信教育による学習や民間教育訓練機関によるセミナーなどへの参加がよく見受けられます。年間の延べ受講時間は、正社員では10～20時間未満が最も多くて20.2％、正社員以外では5時間未満が最も多く26.9％となっています。

自己啓発が将来のキャリア形成に与える好影響

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厚生労働省が「労働経済白書」のなかでまとめたデータによれば、自己啓発によって能力の向上につながり、結果として現在の仕事にも好影響があらわれているのがわかっています。

具体的には、自己啓発を実施した2年後のアンケートで、自己啓発をしていなかった人よりも自己啓発をしていた人のほうが、仕事の質・満足度・年収などで割合が高くなっています。

（参考：厚生労働省｜平成30年版厚生労働省　労働経済の分析（労働経済白書）
第２節主体的なキャリア形成に向けた自己啓発の効果と課題について
https://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/roudou/18/dl/18-1.pdf）

現在では多様な働き方が増えていることもあり、現在正社員で勤務している人であれば更なるキャリアアップによる転職、正社員以外であれば正社員雇用や希望の職種への転職にも近づきます。

将来的な結婚や出産を想定し、現在の職種で更なる能力開発を目指し、自己啓発に励む女性も増えています。自己啓発は将来のキャリア形成に大きく貢献し、仕事の質ややりがい、年収はもちろんのこと、現状よりも好環境を目指すことも可能だといえます。