ビットコインをはじめとする仮想通貨の商業面での過熱は、2007年頃のセカンドライフのブームを思い出させる。当時、セカンドライフには多くの企業が進出し、セカンドライフ支社の設立、またセカンドライフ内の土地が高値で取引されていたが、2017年現在には過疎化しており、その資産価値は暴落している。
仮想通貨の意義が、「決済手段」から「有価証券」に変化しつつある現在、その本質の変化についてはしっかりと注視していかなければならない。
岸 泰裕
金融工学MBA、大学非常勤講師
大学卒業後、Citiグループの日本における持株会社に勤務。在籍中に金融工学MBAを取得する。その後スタンダードチャータード銀行の東京支店に転職。現在は金融機関を退職し、明治大学、名古屋商科大学、龍谷大学や企業研修・セミナーなどで金融論等について各種講義を行っている。