そんななか、人材確保という意味でもダイバーシティは企業から注目されています。年齢・性別・人種の多様性を超えて能力を活かせる企業は、人材が定着しやすい環境づくりがスムーズに行えているともいえるでしょう。
ダイバーシティは自由・わがままを貫くことではない
ダイバーシティは、個性、多様性を大切にするもの。労働者側からすれば、「自分らしさ」を大いに活用できるわけです。これまでの日本によくある「協調性」「主従関係」という枠組みから、「個性を消す必要はない」という考えをあきらめる必要はなくなります。
しかし、「私は自由な時間に出社したいです」「私はこのやり方がいいから他の社員と違ってもいいですよね」「私は○○の書類は提出したくないのでいらないですよね」など、社員それぞれがあまりにも自由気ままな発言をし始めたらどうでしょう?
ダイバーシティとは多様性であるものの、ある程度社内の決まりには従う必要があります。自由を通り越して「わがまま」になってしまっては、本来のダイバーシティから大きく逸れてしまうのです。
労働者側は多様性を求めるだけでなく提案もしてみよう
企業側は、柔軟・多様な働き方ができるよう社内を変えようと検討しています。なかには労働者側に要望を求めることもあるでしょう。その際、一方的な自由さを求めるのではなく、労働者として何ができるか、どういった付加価値を提供できるか、提案できるようにしておくことも大切です。
要求ばかりを並べるのではなく、働き方など選択肢を増やすことでさらなる生産性を高められる、実績をアップさせられるなど、双方にとって有効な提案をすることがビジネスパーソンに求められています。
2020年に向けて働き方改革「テレワーク」のメリットとは
世紀の一大イベントである東京オリンピックが2020年に行われます。開催期間中の都内への出勤など、交通機関の混雑が予想されます。森本登志男著『あなたのいるところが仕事場になる』 より、今知っておきたい、テレワークという働き方についてご紹介します。