アウトプットで試されるリベラルアーツ力|企業が期待する教養

キャリア
クリティカル・シンキングの力や国際性が重視されるビジネス環境となった今、リベラル・アーツ研修や講習に参加する社会人が増えています。リベラル・アーツの知識を深めることも大切ですがその知識をアウトプットする力が重要です。
2019.8.20

アメリカのリベラル・アーツ教育からみるリベラル・アーツとは 

そもそも「リベラル・アーツ」とは何でしょうか。
ウィキペディアでは、原義はギリシャ・ローマ時代までさかのぼり、『「人が持つ必要がある技芸(実践的な知識・学問)の基本」と見なされた自由七科』、具体的には「文法学・修辞学・論理学の3学、および算術・幾何(幾何学、図形の学問)・天文学・音楽の4科のこと」と説明しています。

一般的にリベラル・アーツ教育は、専門知識ではなく、人文科学、社会科学、自然科学など心豊かに自由に生きるための知識を幅広く学びます。

日本ではリベラル・アーツは「教養」と解釈されるケースが多いです。しかし、教養があるというと、歴史や芸術に詳しいなど、知識の豊富さだけに注目されがちです。

アメリカのリベラル・アーツ教育では幅広い知識を学ぶことで、感性を磨き、多面的、多角的、批判的に考えるクリティカル・シンキング(批判的思考) の力をつけることが期待されています。
多くの場合、アメリカの大学のリベラル・アーツ系の授業では多面的、多角的に情報収集できるように出された大量の課題図書を読み、それを元にしたクラスディスカッションや小論文課題を沢山こなさなくてはなりません。

他人の意見や情報を鵜呑みにせず、そこにある情報に納得できるか、賛成できるか、それは何故か、「What do you think? Why? 」と、とことん問われ、多面的、多角的な知識を生かし、様々な根拠を考慮した、説得力のある独自の意見を求められます。

教授であろうと、上司であろうと、自由な意見交換のできるこのような環境の中でリベラル・アーツの知識は生かされ、クリティカル・シンキング の力は育くまれるのでしょう。

リベラル・アーツ スキルに一目置く米企業のCEO

クリティカル・シンキングの土台となるリベラル・アーツ教育ではあるものの、専門性の低いリベラル・アーツ分野を専攻した学生はアメリカでも就職や収入面で不利だといわれ続けてきました。
ところが米オンラインメディア、Inc.によると最近の研究で、確かに卒業直後の収入面では専門性のある職業が有利だが、一般的にその有利性は時間と共に減っていくことが分かったそうです。

また、日進月歩のテクノロジーによって変化する労働市場の需要に対応しやすいリべラル・アーツ系の卒業者の採用も増えてきています。

なによりも、AIやロボットの活用で、雇用が減り始めている専門職が目立つなか、AIやロボットが苦手とするクリティカル・シンキングの力を鍛えられてきたリベラル・アーツ系卒業生に米企業CEO達が今後、ますますリベラル・アーツスキルが企業にとって重要だと期待を寄せているようです。

人間性を豊かにするリベラル・アーツ

世界的にクリティカル・シンキング に長けた人材が企業に重要視されていることからその基礎となるリベラル・アーツが注目されていますが、日本では世界に通用する営業力や人脈づくりのツールとしてもリベラル・アーツの知識を深めることに関心が高まっています。
日本は欧米のような人種的多様性に欠けているため、異文化に対する知識が乏しくどうしても国際性という点では欧米人から劣ってしまっていることは認めざる負えないでしょう。

しかし、グローバル化が進む中、外国人を相手とした商談や接待も増え、日本の新聞に出ている話題だけでは通用しないビジネス環境になっています。

そのため、話題の幅を広げたり、感性を磨いたり、決断力、思考力を鍛えたりなど国際性や品格を上げる教養力を養うことを目的とした、ビジネスパーソン向けの「リベラル・アーツ」講習や研修が人気を集めているのでしょう。

しかし、重要なのは、リベラル・アーツの知識をもつだけではなく、最終的には人として豊かさ、面白みが相手に伝わらなくてはなりません。

経済学者の竹中平蔵氏はプレジデントオンラインでの対談で「教養は人と人を結び付ける。英語をマスターすれば、世界各地で多くの人と会話ができます。ただし語学だけでは十分ではなく、政治や経済、歴史、文化などについて自分なりの見識を持てなければ話せません」と指摘しています。

日本の学習方法はインプットに集中しがちですが、インプットした知識を生かし、多角的、多面的にクリティカルに考察し、説得力のある、有意義な議論をするというアウトプットの練習にも力を入れるといいかもしれません。

参考記事:
Stop Bashing Liberal Arts Degrees. This New Analysis Shows They’re a Good Investment
ビジネスエリートが”教養力”を磨くワケ