キャリアビジョンとは?2020年「なりたい自分」を考える

あなたには、将来の夢や目標はありますか?目指す方向性をはっきりさせておくことが成功への近道となります。あなたの考える「なりたい自分」を明確にするため、キャリアビジョンの必要性や描き方について解説します。

2019.1.1(2020.1.3更新)
今回は、キャリアビジョンの考え方や作り方を中心にご紹介していきます。

キャリアビジョンとは?なりたい自分になるために必要なこと

ビジネスシーン、特に就職・転職業界では、「キャリアビジョン」という言葉をよく耳にします。そもそもキャリアビジョンとは、ビジネスにおいて自分が目指す方向性や理想を具体的にすることです。 小学校の卒業文集などで「将来なりたい職業は?」という質問を、より明確化・数値化したものだとイメージしてみてください。たとえば、1年後には○○ができているようになりたい、5年後にはリーダーとしてプロジェクトを動かす人材になりたいなど、期間や仕事内容・立場などを具体的にイメージします。
どんなことにもいえることですが、何かを達成するには「目標設定をすること」が非常に大切です。ビジネスキャリアにおいても同じ。走る方向や距離・目的地がわかっていなければ、目指すゴールにたどりつくことはできないでしょう。 キャリアビジョンとは仕事における目標設定であり、将来の自分自身を成功へ導くためにも、ぜひやっておきたい取り組みです。

キャリアビジョンを描くために必要な3つのポイント

「将来どんな自分になりたいのか?何を目標にすべきなのか?」具体的なキャリアビジョンを考え、組み立てる際に必要な3つのポイントがあります。

自分の現在の立ち位置・状況を書き出す

まずは、自分の現在の立ち位置・状況をよく理解することです。これまでどんな仕事をしてきたのか、どんな資格やスキル・実績があるのか、自分のキャリアについて整理・棚卸しをしてみましょう。
実際に紙やノートに書き出しながら考えることをおすすめします。

数年ごとに区切って目標を考える

次に、1・3・5・10年と期間を区切り、理想とする自分像を書き出します。
この場合、職場での自分だけではなく、普段の生活における自分も含めます。たとえば5年後には○○歳になっているので、家族が増えてどんな所に住んでいて、どんな働き方をしているのか、どんなポジションでどんな仕事をこなしているのか、ある程度具体的に考え、書き出してみましょう。

目的達成のためにできることを考える

そして目指す方向性が具体的になったら、達成のためにこれからできること・すべきことは何なのかを考えていきます。この点がキャリアビジョンを考える重要なポイントです。目的がわかることで、自分に足りない部分・既に持っている部分を見極めることができます。
現状を理解してから、将来のイメージすることで、その過程での行動・努力をすべき点を把握して力を注ぐことができるでしょう。

キャリアビジョンの事例を紹介!

キャリアビジョンの考え方の事例を見ていきましょう。
現在リーダーとして部下をまとめ、将来マネジメントに興味があるAさんを例に、考えていきます。
・現在…入社7年、部下を3人抱えるリーダー職
・3年後…入社10年、家事と両立しつつ部下も増加し、3つのプロジェクトリーダーに
・5年後…入社12年、リーダーをまとめるマネージャーにキャリアアップ
現在すでにリーダーである場合、現在はひとつのチームに関する情報・スキルのみしかないかもしれません。しかし、将来のビジョンを設定した場合、企業全体のこと・現在の職場以外の他部署のことなど、複数の部分に視野を向ける必要があります。

目指すキャリアビジョンの先に「転職」があることも

Business People · Free photo on Pixabay (27620)

将来の理想像が具体的になっていくにつれ、現在の職場以外で経験を積むことが良い場合もあるでしょう。この場合、現在のスキル・仕事内容を踏まえたうえで、より自分の理想にマッチする他社へと転職することが必要になることも想定されます。
キャリアアップのためでなく、ライフバランス面や働きやすさなどの観点から、転職を考える場合もあるでしょう。もちろん、その選択肢を選ぶこともキャリアビジョンを考えた上で自分のために必要ならすべきでしょう。
転職を考えるならば、働きやすさはもちろんですが、自分が望む仕事内容や経験ができる企業なのかどうかをよく把握して判断すべきです。「生きるために働く」のではなく「自分らしく生きるために仕事をする」ことが、ひいては仕事の満足度を高め、生きがいにつながるでしょう。
湊音

湊音

元総務・人事キャリアを持つフリーライター。これまでの経験を活かし、「仕事」「働き方」などのテーマを中心に執筆活動中。女性がのびのびと多様な働き方を実現できるべく、常に新しい情報をキャッチしています。
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