日本の富裕層を年収で考える？社員リッチな企業はどこ？
富裕層の一般的な定義が保有する純金融資産によって行われている以上、年収で富裕層の定義を行うのは困難です。それでも、実際には年収2,000万円以上ある世帯が富裕層になっているケースが多い、とは言われます。2014年に豪州のナショナルオーストラリア銀行から発表された調査結果においても、日本円換算で年収2,000万円相当以上を富裕層にカテゴライズしていました。
ちなみに、年収2,000万円以上ある給与所得者の割合は、日本では僅か0.5%です。ここで、世帯年収2,000万円をクリアできそうな日本企業を見てみましょうか。上場企業の有価証券報告書を読めば、平均の年間給与額は分かります。平均の年間給与額が2,000万円を超えるのは、ファクトリーオートメーション用センサーでは世界的大手のキーエンスです。2018年の平均年間給与が2,100万円弱、社員の平均年齢は36歳ほどになります。これならば共働きや副業をしなくても、富裕層入りが可能ですね。
業界として眺めて平均の年間給与が高いのは、大手マスコミ、総合商社（7社中上位5社）です。2018年の数字ですと、平均年間給与が1,300万〜1,600万円ほど、社員の平均年齢は40〜44歳くらいのレンジに収まるケースが多いです。私の前社でも、海外勤務者や役職者であれば、年収2,000万円超の社員は珍しくありませんでした。ちなみに、事務職の女性は基本的に派遣社員が主流で、給与計算上は省かれているケースが多いことも平均給与の数字が大きくなる理由です。
その下のレンジとしては、平均年間給与が1,000万〜1,300万円程度の総合商社（7社中下位2社）、大手不動産、大手ゼネコン、製薬などの業界があります。これらの業界も、高位の役職者であれば年収2,000万円超は可能と思われますね。また、高位の役職者ではなくても、共働きや副業をすれば、世帯年収2,000万円をクリアし、割合富裕層入りがしやすい業界と言えるかも知れません。
お金持ち女性に多い職業は？ 意外な仕事で年収1,000万超えも！
お金持ち女性に多い職業と聞いて、どんな仕事をイメージしますか。医師、弁護士、公認会計士あたりは定番ですが、高難易度の国家資格が必要であり、誰でも就ける職業ではないですね。厚生労働省による賃金構造基本統計調査なども参考に、お金持ち女性を目指せる職業を考えてみましょう。
Kenneth S
総合商社のIT戦略担当からIT系ベンチャー企業の経営補佐などを経て、現在は海外在住の個人投資業。時折、物書きもしている。
STAGE編集部
