パーソナルブランディングとは|会社員にも必須の時代が来る!

キャリア
近年注目が集まっている「パーソナルブランディング」。個人をブランド化するということでフリーランス・起業家などに必要だと考えられる一方、会社員にも重宝するポイントがたくさんあります。どのように活用するといいのでしょうか?
2019.8.20
パーソナルブランディングをご存知ですか?これからのビジネスシーンでは、会社員であっても個をブランド化する力は有益です。今回は、パーソナルブランディングの意味や会社員に必要と考える理由などを解説していきます。

パーソナルブランディングとは

パーソナルブランディングとは、企業・サービス・モノなどと同じように、ある特定のイメージや概念を特定の個人に対して当てはめることです。簡単に言うと、個人をブランド化することであり、特にビジネスシーンなどで有益になると考えられています。

たとえば「○○のことならこの人!」といったように、ブランド化によって他の人には代えられない強み・魅力をアピールできていることになります。パーソナルブランディングできていることで、ユーザーから選ばれる理由が明確になっているのです。

パーソナルブランディングに関する考え方

ファイナンシャルアカデミーがビジネスパーソン306名に対して実施した『パーソナルブランディングに関する意識調査』によれば、SNSの普及によってパーソナルブランディングに対する意識が変化したと答えた人が約7割でした。

また、今後パーソナルブランディングが必要になると考えている人は約8割、さらに会社員であってもパーソナルブランディングによって稼ぐ力が変化すると考える人は約半数以上いました。

(参考:PR TIMES|30代男性の半数以上が、雇われ会社員でも“パーソナルブランディング”で「稼ぐ力」が変わると認識https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000056.000015329.html

上記の結果からは、企業の一員である会社員でありながらも、個人としての能力・ブランドをアピールする場面が求められていると認識していることがうかがえます。会社員であってもSNSなどで個人を表現する機会が当たり前となり、個を活かした力が活かされるシーンが多様化しているといえるでしょう。

パーソナルブランディングが会社員にも重要な理由

パーソナルブランディングは、会社員にも非常に重要なスキル。そもそも個人をブランド化するということは、自分自身をよく知ることからはじめる必要があります。自分を知ることにより「自分らしさ」を知り、相手に伝えることが可能になります。

自分らしさを伝える能力は、会社員であっても非常に大切。たとえば自分らしさとは、単純に資格やスキルなど仕事を遂行するうえで有益なもの以外にもたくさんあります。これまでの生まれ育った環境や趣味・特技・スポーツ・これまでの多様な経験をはじめ、人脈・第一印象・しぐさなどもその人らしさであり、強みでもあります。

本来の業務に深く関わるものではなくても、企業内では有益となる可能性を秘めているのです。十人十色という言葉もあるように、企業にとって貴重な存在となり得ますし、予想外のイノベーションを起こす可能性は十分にあります。

経営者はもちろん営業・販売員などにも欠かせないスキルに

パーソナルブランディングは、モノやサービスを売る職種などには特に重宝するでしょう。自らが持つ「他の人にはない付加価値」を把握し、得意先・顧客から選ばれる存在になるには「パーソナルブランディング」の力が欠かせません。

プレゼンなどのシーンでも、いかに他との違い・魅力をアピールできるかが焦点となるため、有益なスキルのひとつ。日本ではこれまで協調性・団体行動・終身雇用など、組織の一員として生きることが一般的でした。しかしこれからは、企業内でも「個」の力が求められ、活躍する時代といえるでしょう。

パーソナルブランディングはフリーランスを推奨するものではない

パーソナルブランディングというと、フリーランスや個人事業主・芸能人など、個人としての活動を推し進めているように感じるかもしれません。しかし、決して推奨しているわけではなく、自分の強みやスキルを知り、自分が大切にしていること、自分軸を発見することが大切だということです。

そして、自分ができることも大切ですが、自分がしたいこと、自分の商品価値を理解することがパーソナルブランディングの魅力でもあります。会社員として一企業に勤める身であっても、パーソナルブランディングの知識を養うことは、これからのビジネス社会を乗り越えていくうえで必須のスキルとなるでしょう。

湊音

元総務・人事キャリアを持つフリーライター。これまでの経験を活かし、「仕事」「働き方」などのテーマを中心に執筆活動中。女性がのびのびと多様な働き方を実現できるべく、常に新しい情報をキャッチしています。

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